地震に強い家づくりの基礎知識

地震に強い家づくりをするために知っておきたい知識について解説します。

「耐震」「制震」「免震」の3構造がある

地震に対する強さには「耐震」や「制震」「免震」があり、知っておくと家づくりや物件選びに役立ちます。

ここでは3つの構造について解説します。

耐震構造とは

「耐震構造」とは、建物そのものの強度を高めることで、地震の揺れに耐えられるようにする構造です。

下記のような方法で、建物にかかる力への耐性を高められます。

• 壁量を確保する
• 柱と柱の間に筋交いを入れて壁自体の強度を上げる
• 部材をつなぐ接合部を金具で補強して強度を向上させる

現在の住宅の大半で採用されている耐震構造は、他の構造と異なり地震の揺れが建物に直接伝わるため、上層階にいくほど揺れは大きくなります。

建物が倒壊せず住人が避難できることを前提に考えられていますが、繰り返しの揺れに弱く、場合によっては倒壊の可能性があります。

制震構造とは

「制震構造」とは、建物の内部にダンパーや錘（おもり）などの制震部材を組み込むことで、地震の揺れを吸収する仕組みです。

建物に伝わる地震の揺れを抑えることで、建物の損傷や倒壊のリスクを軽減させられます。

低層のマンションなどに採用されることの多い構造ですが、今では、戸建て住宅にも設置されるケースも増えています。ただし、建物の構造上、効果的な場所にダンパーを設置することが難しい場合もあります。

免震構造とは

免震構造とは、基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えないよう受け流す構造です。

建物に伝わる地震の揺れをもっとも少なくできるため、建物の損壊は少なく、家財の転倒や破損も少ないといえます。

ただし、耐震や制震と比べコストは高くなり、対応している住宅会社も限られています。

耐震性を3段階で評価する耐震等級

地震の強さに対する3つの構造を紹介しましたが、このうち耐震構造における耐震性能を評価する基準が「耐震等級」です。

2000年（平成12年）4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づく住宅性能評価制度における基準の1つであり、耐震等級1から3まで3つのレベルに分かれています。

参照：国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度かんたんガイド」

地震に強い家の特徴

ここでは地震に強い家の特徴について解説します。

1. 建物形状が正方形や長方形になっている
2. 耐力壁がバランスよく配置されている
3. 接合部（つなぎ目）が強く固定されている
4. 屋根に重量が軽い素材を採用している

建物形状が正方形や長方形になっている

地震に強い家の特徴として、建物の形状が長方形や正方形になっていることが挙げられます。

というのもシンプルな四角形の形状は、バランスよく配置されたすべての面で均等に地震の力を受けられて、力が1点に集中しづらいためです。

反対に、コの字型やL字型などの凹凸が多い建物は、形状が複雑な分強い地震に見舞われた際に、どこかの1箇所に地震エネルギーが集中しやすく、そこからねじれや歪みが生じ、建物の損壊につながりやすい特徴があります。

耐力壁がバランスよく配置されている

耐力壁とは、建物にかかるさまざまな力に抵抗して建物を支えるために強度を強くした壁のことです。

特に、地震や台風などの横からの水平方向に生じる力に耐えるため、構造上重要な役割を果たします。

地震に強い家にするためには、間取り上必要な量の耐力壁が確保されたうえで、バランスよく配置されていることが大切になります。

耐力壁を配置するバランスを「偏心率」といいますが、バランスが悪いと壁の多い部分と比べ少ない部分の揺れが大きくなり、その部分から建物に損傷が発生する可能性が高くなります。

また、平面の配置だけでなく、上下階の柱や壁の位置をできるだけ揃えることで耐震性を高めることが可能です。

接合部（つなぎ目）が強く固定されている

木造住宅では、壁や柱、梁が一体となって地震力に抵抗する仕組みとなっています。そのため、柱と梁、筋交いと柱などの接合部が外れると、壁や柱の耐力は低下しそこから倒壊する可能性があります。

従来の木造住宅では、接合部を凹凸で加工して固定する「ほぞ継ぎ」が採用されていましたが、現在では、接合金物で接合部がはずれないよう緊結されています。

使用する場所や種類によっていくつか種類があり、住宅会社が採用する接合金物の性能や品質についても確認しながら進めるといいでしょう。

屋根に重量が軽い素材を採用している

スレートやガルバリウム鋼板など重量の軽い屋根素材を採用することも、地震に強い家の特徴の1つです。

これは、建物のもっとも高い場所に位置する屋根が重ければ、建物の重心が高くなり地震の揺れが大きくなりやすいためです。

日本の伝統的な瓦などは耐久性にすぐれ和のデザインに適した屋根材であるものの、重量が重い分、地震の揺れは大きくなりやすい特徴があります。

重量の重い屋根材を使用するときは、それに応じた耐震性を考えることが必要です。

地震に強い家を見極める3つのポイント

地震に強い家かを判断するには、どういった点に注意すればよいのでしょうか。3つのポイントについて解説します。

1. 耐震等級を確認
2. 建物形状と耐力壁の配置
3. 地盤の強度

耐震等級を確認

耐震等級は、住宅性能表示制度に基づき第三者機関が評価し認定されるものです。耐震等級を取得した建物は、住宅性能評価書に耐震等級が記載されています。

一般の人にも分かりやすく、地震に対する強さを確認するには利便性の高い指標です。

耐震等級が高いほど耐震性は高く、耐震等級3を標準仕様とする住宅会社もあります。ただし、耐震等級は必ず取得しなければならないものではありません。

耐震等級を取得していなくても、耐震等級2や3に相当する建物を設計することは可能である点は踏まえておきましょう。

なお、耐震等級の認定をされることで地震保険の割引を受けられます。

地震保険料の割引を受けるには、契約する損害保険会社に認定通知書など耐震等級を証明する書類の提出が必要です。

出典：一般社団法人に日本損害保険協会「損害保険Q＆A すまいの保険/地震保険」

建物形状と耐力壁の配置

地震に強い建物の特徴で紹介した、建物の形状と耐力壁の配置をチェックしましょう。

• 建物が四角形や正方形などシンプルな形状か
• 1階と2階の間取りが同じ総二階建てか
• 建物を支える耐力壁の量や配置のバランスはどうか
• 窓やサッシなど開口部の位置や大きさなど

さまざまな建物プランや間取りを見るときに、リビングや居室の広さや動線などとあわせて、耐震性に影響する間取りなども意識しながらチェックするといいでしょう。

地盤の強度

2000年（平成12年）の建築基準法改正により、地盤調査に合わせた設計が義務化されたことで、実質的に地盤調査が義務化されました。

そのため、建売住宅や土地を購入するときは、地盤調査の結果をしっかり確認することが大切です。調査報告書のなかで分からない点は質問してクリアにしましょう。

また、地盤調査が終わっていない土地については、調査の結果地盤に問題があれば地盤改良工事が必要となります。あらかじめ資金計画にも組み込むことが必要です。

なお、土地を購入する前に地盤の状況を調べる方法として、ジャパンホームシールド株式会社が提供する「地盤サポートマップ」があります。

調べたい土地周辺の地盤調査結果が表示されていれば、地盤の強さを参考にできます。ただし、少しの場所の違いで地盤の強さは変わることもあるため、購入判断の参考程度とし、地盤調査で確認が必要です。

出典：ジャパンホームシールド株式会社「地盤サポートマップ」

地震に強い家を建てるための注意点

では、耐震性にこだわりたい場合、間取り上どのような点に注意すればよいのでしょうか。注意すべき3つのポイントを紹介します。

1. オーバーハングやビルトインガレージ
2. 間取りに吹き抜けの大空間がある
3. 将来的な増改築

オーバーハングやビルトインガレージ

耐震性にこだわるのであれば、1階の壁量が少なくなる建物プランに注意しましょう。

例えば、2階の間取りが1階より突き出ているオーバーハングや1階が駐車場となっているビルトインガレージなどが挙げられます。

1階の壁量が少ない、あるいは1階から2階まで続く耐力壁が少なければ、地震の揺れの影響を受けやすい点に注意しなければなりません。

このような間取りにしたい場合、耐震性だけでなく制震装置で建物の揺れを吸収するなど、建物全体で耐震性を確保する対策を考えることが大切です。

間取りに吹き抜けの大空間がある

リビングや玄関などに開放感のある吹き抜けは、耐震性について注意すべき点もあります。

一般的には、床や天井の面積が広いほど、地震の揺れにも強いといわれますが、吹き抜けは、床や天井の面積が減る分、耐震性は低くなりやすいといえます。

そのため、吹き抜けを設けるとしても面積を広くし過ぎない、あるいはバランスよく耐力壁を配置することが大切です。

将来的な増改築

将来的に増改築する場合、建物の床面積や間取りは変わるため耐震性にも影響します。

例えば、増築した場合、既存の建物と増築する建物の接合部に地震の揺れが集中しやすく、そこから建物に被害が及ぶ可能性があります。

また、既存の建物と増築する建物の耐震性能が違うと、全体のバランスが崩れ、地震の揺れに弱くなる可能性があります。

地震に強い家を建てるときの住宅会社選び

地震に強い家を建てるときの住宅会社選びのポイントを解説します。

1. 住宅会社の耐震性の基準をチェックする
2. 構造計算の取組みを確認する
3. 住宅会社の構造見学会に参加する

住宅会社の耐震性の基準をチェックする

住宅会社のホームページで、住宅性能の耐震性に対するこだわりをチェックしてみましょう。

耐震性にこだわっている住宅会社は、自社の構造や工法の優位性、あるいは使用する部材や設計・施工方法など耐震性に対するこだわりをアピールポイントとしています。

また、営業担当者に構造や工法の特徴や標準仕様で採用している耐震性能や設計上、構造計算で安全性の裏付けがあるかなどを確認しましょう。

耐震性にこだわりのある会社であれば、こういった質問にも明確に答えてくれるはずです。

構造計算の取組みを確認する

住宅会社の構造計算への取組みをチェックしてみましょう。

現在、木造2階建てについては、構造計算書の提出が不要とされています。そのため、構造計算より簡易な品確法の壁量計算を採用しているハウスメーカーや工務店も少なくありません。

ただし、耐震性を十分に確保する観点からは、品確法の壁量計算では不十分な場合もあります。

この点、構造計算したうえで建てられた耐震等級3の住宅は、接合部の強度や垂直荷重、基礎の構造計算なども行われるため、品確法の壁量計算の耐震等級3よりはるかに耐震性が高いと言われています。

住宅会社を選ぶ際に、こういった構造計算の取り組みを確認してみるのも有効な方法です。

住宅会社の構造見学会に参加する

構造見学会は、建築中の建物の内部を実際に見ることができるイベントで、完成見学会と異なり構造にあたる部分を見られます。

天井や壁、耐力壁に使われている部材や接合金物、床下の構造など完成後には見れない部分もチェックが可能です。

気になる点は担当者に直接確認できるため、土台・柱・梁など構造部分だけでなく揺れを抑えるためのこだわりや工夫などを質問してみましょう。

まとめ：地震に強い家には共通点がある！家探しのポイントをおさえよう

地震に強さには、建物そのものを強くする耐震のほか、揺れを吸収したり伝わりにくくしたりする制震、免震があり、客観的な基準として分かりやすいのは耐震等級です。

地震に強い家にこだわるのであれば、ハウスメーカーが採用する標準仕様（耐震等級）や構造・工法をしっかりとチェックすることが大切になります。

また、地震に強い間取りには特徴があります。吹き抜けや1階がガレージなど耐震性に影響する間取りを採用する場合は、建物全体で耐震性を確保できるかを確認しながら進めることが必要です。

耐震性にもこだわるデザイン住宅「SHIRO」では「木造軸組み工法」と床と梁を一体化させた「剛床工法」を採用しています。

地盤についても、第三者機関による調査、分析を行い、土地に合わせた地盤補強対策を実施しています（地盤品質保証20年保証）。

これまで培った洗練された外観デザインとインテリアが映える内観デザインにこだわる建売住宅「SHIRO」は、価格を抑えながら、デザイン性と住宅性能を備える住宅です。

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