二世帯住宅は大きく3タイプ

二世帯住宅には、3つのタイプがあります。それぞれの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

1. 完全分離型
2. 部分共有型
3. 完全共有型

完全分離型

完全分離型は、二世帯を完全に分離させた間取りです。玄関からリビング、浴室、洗面、トイレまでそれぞれ世帯ごとに設けられます。

完全分離型は、1階と2階の上下で分かれる「上下分離型」と左右で分かれる「左右分離型」があります。

完全分離型の最大の特徴は、それぞれが独立した空間を持てるためプライバシーを確保しやすい点です。

1日のなかで活動時間帯や生活リズムに違いがあっても、対応しやすい間取りといえるでしょう。また、世帯ごとに生活費の支出を管理しやすい点もメリットといえます。

一方、完全分離型のデメリットは、必要な床面積が大きくなりやすい分建築コストがかかる点です。各世帯に玄関や水回りを設置する必要があるため、建具や設備費用に加え、給排水工事費用が通常よりも高くなります。

また、間取り（特に左右分離型）によっては広い土地が必要になるため、土地から取得する場合は、トータル予算が高くなる可能性があります。

部分共有型

部分共有型は、リビングや玄関など間取りの一部を共有する間取りです。

リビングや玄関だけ、あるいはキッチンだけを共有するなど、共有する間取りをライフスタイルに合わせて決められる自由度があります。

部分共有型は、一定のプライバシーを確保しつつ、食事だけ一緒に取るなど程よい距離感を保つことができる点はメリットといえます。また、完全分離型と比べ、共有する間取りや設備が増える分、建築コストは抑えられます。

ただし、共有スペースの利用時間や使い方などを両世帯で調整する必要があるため、一定程度のコミュニケーションは必要です。また、生活費や光熱費の負担をどのように分けるか、あらかじめ決める必要があります。

完全共有型

完全共有型は、玄関や水回りの設備すべてを共有する間取りです。必要に応じて親世帯の居室を設けるケースが多いです。

二世帯住宅のなかでもっともコストを抑えやすい一方、お互いにプライバシーは確保しづらくなる点はデメリットといえます。

生活スタイルや活動時間帯の違いが大きいと、二世帯住宅にしたもののお互いにストレスを抱える可能性もあります。

二世帯の関係性が良好であるうえで、お互いの生活への配慮がなければ難しい間取りといえるでしょう。

二世帯住宅のタイプ別建築費用の相場

二世帯住宅のタイプ別に建築費用の相場について解説します。

完全分離型の建築費用：3,700万～4,400万円

次の表は、国税庁の「地域別・構造別の工事費用表」をもとに、工事費単価をまとめたものです。

※坪単価は㎡単価に3.3を乗じたもの（小数点以下は切り捨て）

出典：国税庁【令和6年分用】地域別・構造別の工事費用表（1㎡当たり）

完全分離型の二世帯住宅における広さの目安は、55～65坪です。

これをもとに完全分離型の費用相場を算出すると、木造住宅の場合、およそ3,700万～4,400万円となります。

キッチンや浴室など水回りの設備を二世帯分設置するため必要面積は大きくなります。加えて、住宅設備工事費や給排水管工事費がかかりやすいため、単独世帯と比べ建築費は3～4割程度高くなる傾向です。

部分共有型の建築費用：2,700万～3,400万円

部分共有型の二世帯住宅の費用相場は、2,700万～3,400万円になります。

リビングだけを共用するあるいは浴室や洗面所だけを共用するなど、共用する部分で建築費用は変わります。

どこまで共有するかで費用は変わりますが、単独世帯と比べて2～3割程度建築費用は高くなる傾向です。

完全共有型の建築費用：2,000～2,700万円

完全共有型の二世帯住宅の費用相場は、2,000万～2,700万円になります。

個室以外の部分は共有するため、水回りの設備や玄関の数は単独世帯と変わりません。そのため、3タイプのなかでもっとも建築費用はかかりにくいといえます。

二世帯住宅といっても、通常の単独世帯と建築費の相場は変わらないといえます。

二世帯住宅のタイプはどう決めるのがいい？

二世帯住宅のタイプで迷ったときに、どのような基準で決めればいいのでしょうか。

予算や生活スタイルなどから、以下の基準を総合的に判断して決めるといいでしょう。

• かけられる予算
• 家族構成・生活時間帯の違い
• 求めるプライバシーの程度
• 将来の世帯構成の変化

予算をできるだけ抑えたい場合は、完全分離型より部分共有型あるいは完全共有型が選択肢となります。一方、親世帯の援助などで必要な予算が確保できるのであれば完全分離型も検討しやすいでしょう。

また、家族構成として子どもの数が多いと、起床から就寝まで親世帯との活動時間帯や生活リズムの違いが生じやすいため、ある程度の独立性は確保したほうがいいかもしれません。

同時に、世帯間のプライバシーをどこまで求めるかで採用するタイプは変わります。必要な時以外は、お互い干渉せずに生活したい場合などは完全分離型、一方、食事や家事を一緒にしたい場合は、部分あるいは完全共有型がいいでしょう。

また、将来の世帯構成の変化も採用する間取りに関係します。特に、完全分離型の場合、のちのち親世帯がいなくなった場合も考えておく必要があるでしょう。

将来、親世帯のスペースを賃貸に出す方法も考えられますが、賃貸経営の負担やリスクを含めて慎重な判断が必要です。

二世帯住宅の費用を抑える3つのポイント

二世帯住宅の費用を抑える3つのポイントを解説します。

1. 仕様や設備のグレードにメリハリをつける
2. できるだけシンプルな建物形状、間取りにする
3. 水回りの位置をできるだけまとめる

仕様や設備のグレードにメリハリをつける

二世帯住宅では、単独世帯と比べても延べ床面積は広くなりやすいといえます。

そのため、建材やクロスの仕様や水回りの設備のグレードにメリハリをつけることが重要です。

特に、施工面積が増えやすい完全分離型は、採用する材料の単価を下げることでコスト削減につながりやすいでしょう。

浴室やトイレなどの水回りの設備も、世帯人数に応じた利用回数も踏まえながら、採用する設備にメリハリをつけることがポイントです。

また、長期的な視点で考えることも大切です。10年～15年後にはリフォーム時期を迎えます。また、子どもの独立や親世帯が施設へ入る可能性なども考慮して決めるといいでしょう。

できるだけシンプルな建物形状、間取りにする

建物規模が大きくなりやすい二世帯住宅では、総二階建てなどのシンプルな形状・間取りのほうが建築コストを抑えやすくなります。

複雑な形状の間取りは、外壁や屋根の面積が増えやすく、材料費や施工費がかかります。

また、土地から取得する場合は、総二階建てにすることで建築面積を抑えられます。場所（用途地域）によって土地面積に対して建てられる広さが制限されるため、必要な土地面積を少なくすることで、マイホーム購入の全体の予算を抑えることにつながります。

水回りの位置をできるだけまとめる

水回りの数が多くなる二世帯住宅においては、設計段階でできるだけ水回りの位置をまとめることで配管工事のコストダウンにつながります。

これは、必要な配管の長さを短くすることで材料費や施工費を抑えられるためです。平面上だけでなく、1階と2階の水回りの位置をそろえると、コスト削減だけでなく給排水管のメンテナンスもしやすくなります。

また、水回りの位置をまとめながら、キッチンから洗面、浴室への効率的な家事動線や回遊性を確保できる間取りにすることも考えられます。

部分共用型の場合、水回りを共用することでコストを抑えやすくなるでしょう。

二世帯住宅を建てるときの注意点

ここでは二世帯住宅を建てるときの注意点について3つ解説します。

1. 生活リズムや家事スタイルの違い
2. 共用スペースのバランス
3. 将来の生活スタイルの変化

生活リズムや家事スタイルの違い

まず、二世帯それぞれの生活リズムや家事スタイルの違いを整理し、お互いに共有しましょう。

• 起床・就寝時間
• 平日の生活リズム
• 家事の分担やスタイルの違い
• 夕食や入浴のタイミング
• 趣味や休日の過ごし方、ライフスタイルの違いなど

二世帯の生活スタイルや考え方の違いを整理することで、共有する間取りや設備を決めやすくなります。生活するうえでもお互いにストレスの蓄積を避けられるでしょう。

なお、来客が多い家であれば、来客時の動線やもう一方の世帯へのプライバシーへ配慮した間取りが求められます。

共用スペースのバランス

二世帯住宅では、どこまで共用スペースにするかのバランスに注意しなければなりません。

生活スタイルが違う、趣味や家族単位での時間を大切にしたい世帯であれば、共用スペースが多いと共同生活に支障が出ます。

一方、共働きで日中は子どもを見てもらいたいなど、子育てや家事のサポートを重視したければ、独立性を重視し過ぎると連携が難しくなります。

また、水回りを共用する場合、浴室やトイレは家族の人数が増えると渋滞する可能性も考えなければなりません。

共用スペースが多いほど光熱費の分担が難しくなるため、お金の面についても同時に決めておくといいでしょう。

将来の生活スタイルの変化

将来の家族構成やライフスタイルの変化を考えた家づくりをしようと思うと、二世帯住宅は単独世帯より検討しなければならないことが増えます。

たとえば、親に介護が必要になった場合に備えて、以下を検討します。

• トイレや浴室、洗面などの水回りの位置を近くする
• 車いすが移動しやすい通路幅を確保する
• 水回りのスペースを拡張できる余地を残す
• 入口から玄関までをバリアフリーにしやすい設計にする

子どもの独立や親世帯の施設入所といった可能性を考慮し、柔軟に利用できる間取り設計が重要です。たとえば、将来的に間仕切りを簡単に追加・変更できる構造や、多目的に利用できるスペースを取り入れると良いでしょう。

さらに、将来家の売却まで考えるなら、売りやすさを考慮した間取りを考えなければなりません。

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まとめ：二世帯住宅の建築費用はどこまで共用するかで変わる

本記事では、二世帯住宅の費用相場を紹介しました。建築費用は、各世帯間でどこまで設備や空間を共有するかによって大きく変動します。

予算に余裕があれば完全分離型タイプも選択肢となり得ますし、できるだけ建築費を抑えたい場合は、部分共有型や完全共有型を基本に間取りを考えてもいいでしょう。

どこまで共用するかの判断ポイントは、生活時間帯や家事・生活スタイルの違い、どこまでプライバシーを確保するかなどを踏まえ慎重に判断することが大切です。

また、延床面積が広くなりやすい二世帯住宅では、10～20年先の家族構成の変化も含めて間取りを考えましょう。

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