建売住宅の購入の流れを5ステップで紹介|失敗を防ぐポイントとは
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建売住宅の購入の流れを5ステップで紹介|失敗を防ぐポイントとは

建売住宅の購入を検討しているものの、何から始めれば良いかわからないと悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 マイホームの購入をスムーズに進めるには、事前に必要な手続きの内容とつまずきやすいポイントを把握しておくことが大切です。 そこで本記事では、建売住宅の購入の流れを5ステップでわかりやすく解説します。 入居までの期間や現金が必要になるタイミングなども具体的に紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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建売住宅と注文住宅の購入方法の違い

建売住宅と注文住宅では、住宅の購入手続きをする流れが異なります。
注文住宅の場合は、購入申し込みをしてから打ち合わせや行政への申請、工事などを進めます。
代金は、手付金・中間金・残金と数回に分けて支払う必要があり、途中でプラン変更があれば変更契約を交わすなど手続きが複雑になりやすいです。
また、建物が未完成の段階では住宅ローンを利用できないため、手付金や中間金の支払う際は別途つなぎ融資と呼ばれるローンを組む必要があり、手間がかかります。
一方、建売住宅は価格が確定しており、物件を選んで代金を支払うシンプルな手続きです。建物も完成しているため、住宅ローンの申し込み手続きもスムーズに進むでしょう。
支払いが終わればすぐに引き渡しを受けて入居することも可能です。購入時の手間が少ない点が建売住宅のメリットです。

建売住宅を購入する流れを5ステップで解説

建売住宅を購入する具体的な流れを、以下5ステップで解説します。

  1. 建売住宅を探す
  2. 候補の物件を内覧する
  3. 購入を申し込む
  4. 売買契約を締結する
  5. 購入物件の引き渡し

順番に詳しく見ていきましょう。

STEP1|建売住宅を探す

まずは、希望条件に合う建売住宅を見つけましょう。物件を探すには、以下のような方法があります。

  • 不動産情報サイトで検索する
  • 住宅会社のホームページから調べる
  • モデルハウスを見学する
  • 住宅情報雑誌や折込チラシで探す
  • 不動産仲介会社に物件探しを依頼する

手軽な方法は、不動産情報サイトで希望条件を入力して検索することです。エリアや路線、価格帯から物件を絞り込めるため効率的に探せます。
希望条件に合う物件が見つからなければ、メルマガや公式LINEに登録しておき通知を待つ方法もあります。好条件の物件はすぐ売れてしまう可能性があるため、最新情報を入手することがポイントです。
物件探しの期間は人によりさまざまですが、本格的に探し始めてから購入するまで4ヵ月〜10ヵ月ほどかかる方が多い印象です。
時間をかけ過ぎると方向性を見失いやすくなるため、遅くても1年以内には決めることを目標にすると良いでしょう。

STEP2|候補の物件を内覧する

候補の建売住宅が見つかれば、内覧の申し込みをしましょう。内覧時には、主に以下のポイントをチェックしてみてください。

住宅の内部

  • 実際に暮らしやすそうな間取りになっているか
  • 部屋の広さは問題なさそうか
  • 心地良く過ごせそうな日当たりや風通しになっているか
  • 内装の色や質感は写真のイメージ通りか

住宅の外部

  • 車や自転車などを置くスペースは十分か
  • 近隣の家からの視線などが気になりそうな場所はないか
  • 外壁などの色や質感は写真のイメージ通りか

周辺環境

  • 住宅周辺の交通量や人通りは多い・少ないか
  • 通勤・通学や買い物に便利な立地か
  • 騒音や匂いなど気になる点はないか

特に、周辺環境は資料だけではわからない部分が多く、実際に歩いて確かめることが大切です。街の雰囲気は曜日や時間帯によって変わるため、数回に分けて見学することをおすすめします。
内覧する物件数は人によりさまざまですが、購入するまで少なくとも2〜3件以上確認して比較する方が多いです
内覧する数が増え過ぎるとかえって迷いやすくなるため、ある程度物件数を絞り込んでおくといいでしょう。

STEP3|購入を申し込む

内覧のうえ納得できる建売住宅が見つかれば、不動産会社に購入を申し込みましょう。売買契約を締結するまでは正式な購入手続きではなく、仮押さえの状態になります。
購入申込金として1万円〜10万円ほど必要な場合もあるため、現金を用意しておくことをおすすめします。
また、購入申し込みのタイミングで、住宅ローンの事前審査の手続きが必要です。
売買契約を締結したあとに住宅ローンを利用できないことがわかると、購入者と不動産会社の双方に大きな損害が出かねません。そのため、事前審査で購入できそうか見通しを立てる必要があります。
審査の際は以下の書類を準備しましょう。

  • 本人確認書類:運転免許証や健康保険証など
  • 収入を証明できる書類:前年度の源泉徴収票や確定申告書の写しなど
  • 物件情報がわかる書類:物件の概要書や価格表、図面などの写し
  • 返済中の他のローンがある場合は契約内容がわかる書類:ローン残高証明書など

なお、事前審査は3日〜7日程度で結果が出るケースが多いです。

STEP4|売買契約を締結する

住宅ローンの事前審査が終われば、売買契約を進められます。不動産会社へ事前審査に通過した旨を連絡し、契約書類を準備してもらいましょう。
事前に契約書の書式をもらっておくと、落ち着いて内容を確認できます。
売買契約の際は、印鑑と手付金が必要です。手付金とは、住宅の代金の一部を前払いするお金です。具体的な金額は「購入資金の準備」の章で詳しく解説します。
また、売買契約時には、不動産会社所属の宅地建物取引士から「重要事項説明書」の説明を受けることが義務づけられています。
説明内容や契約書に記載された内容に少しでも不明点があれば、遠慮せず質問して解決しておきましょう。
契約手続きを終えたあとは、住宅ローンの本審査に進みます。本審査に必要な書類は以下のとおりです。

  • 物件情報がわかる書類:売買契約書、重要事項説明書、登記簿謄本、図面など
  • 勤務先・勤務状況がわかる書類:勤続年数が記載された健康保険証など
  • 本人確認書類
  • 住民票
  • 印鑑証明書
  • 収入を証明できる書類

本審査の申し込みから1週間〜2週間ほどで結果通知がくるでしょう。

参照:e-Gov法令検索|宅地建物取引業法|第35条(重要事項の説明等)

STEP5|購入物件の引き渡し

住宅ローンの本審査が通れば、ローンを実行して代金を支払い、購入物件の引き渡しを受けて完了です。
なお、引き渡し前には立ち会い検査を行い、契約通りの内容になっているかや傷や設備などの不具合がないかを確認します。
入居後に見つかった不具合は有償対応になる可能性があるため、細かい点でも気づいたことがあれば不動産会社へ伝えておきましょう。補修が必要な場合は補修工事完了後の引き渡しになります。
完成した状態の建売住宅であれば、契約してから早くて1ヵ月ほどで入居することも可能です。未完成の物件を選んだ場合、契約から入居までの期間は4ヵ月程度が目安です。

建売住宅の購入にあたり必要な準備

建売住宅を購入する際は、資金の準備と入居の準備の2点が必要です。スムーズに手続きを進めるためにも、具体的な内容を確認しておきましょう。

購入資金の準備

建売住宅の代金そのものは住宅ローンを組んで支払いますが、売買契約時と物件の引き渡しの際には現金も必要です。それぞれ以下の金額を準備しておきましょう。

  • 売買契約時:手付金(目安は建売住宅の価格の約5%〜10%)
  • 引き渡し時:諸費用(目安は建売住宅の価格の約10%)

諸費用とは、不動産会社へ支払う仲介手数料やローンの利用手数料などの住宅本体以外にかかる費用です。
例えば、4,000万円の建売住宅を購入する場合は契約時までに200万円〜400万円、引き渡しまでに400万円ほど準備する必要があります。その他、引越しや家具を新調するための予算も考えておきましょう。
建売住宅の諸費用について、詳しくはこちらの記事で解説しています。

購入後の入居準備

入居準備としては、主に以下の内容が挙げられます。

  • 現在の住居(賃貸など)の退去日と建売住宅への入居日の調整
  • 引越しの見積もり依頼と日程調整
  • カーテンやブラインドの採寸と注文
  • (必要に応じて)駐車場などの外構工事の手配
  • (必要に応じて)お祓い・竣工祭の手配

一般的な引越しの準備とほぼ同じですが、建売住宅では特に入居日の調整がポイントです。
購入申し込みの際に不動産会社へ引き渡し予定日を伝える必要があるため、おおよそのスケジュールを事前に決めておきましょう
竣工祭や仏壇の移動が必要な場合、引き渡し日がわかれば専門業者の手配を進められます。繁忙期には予約が取りにくくなるため、購入物件がほぼ決まった段階で早めに連絡しておくと良いでしょう。

建売住宅の購入で失敗しないためのポイント

建売住宅の購入に失敗しないためには、以下3つのポイントをおさえておくことが大切です。

  1. 購入前の内覧で徹底的にチェックする
  2. 売買契約に含まれる範囲を確認しておく
  3. 安易に値引きなどの交渉をしない

それぞれ詳しく解説します。

購入前の内覧で徹底的にチェックする

建売住宅は実物を確認してから購入できるため、内覧時に徹底的にチェックしておけば失敗するリスクを避けられます。
ポイントは、1日過ごす様子を思い浮かべながら物件のなかを歩いてみることです。
家族の部屋の割り当てを考え、朝起きてから食事や家事をする流れを確認すると使いやすいか間取りかどうかを判断できます。
例えば、洗濯機置き場からベランダまでの距離や置きたい家具が置けるかなど、実際の生活をイメージすると見えてくるでしょう。
また、細かな傷や施工不良がないかも観察しましょう。施工が雑な物件の場合、壁のなかや床下などの見えない部分に大きな問題が隠れている可能性があります。
買ってはいけない物件を見分ける具体的な方法は、以下の記事を参考にしてください。

売買契約に含まれる範囲を確認しておく

建売住宅を購入する前に、見積書や契約書の細かい部分まで確認することが大切です。
特に、代金の内訳や備考欄に注目しましょう。オプション料金の注意書きなどが記載されていることが多いです
建売住宅はモデルハウスとして展示されることもあり、内覧時には契約に含まれない設備が備えつけられている可能性があります
一般的には、カーテンレールや網戸、エアコンなどは契約金額に含まれていません。見落としやすいため、あらかじめ見積もりを依頼して予算を確保しておきましょう。
オプション料金の一つひとつは小さな金額でも、積み重なると予算オーバーになることもあります。
暮らし始めてから支払いの負担で後悔しないためにも、購入前に費用の総額を正確に把握しておきましょう。

安易に値引きなどの交渉をしない

建売住宅を少しでも安く購入したいと考える方も多いですが、安易な値引き交渉はリスクが高いため、おすすめできません。
特に、購入するかどうか決まっていない段階で値引きを求めると、不動産会社から不信感を抱かれる恐れがあります。
他に何人も購入希望者がいる人気物件では、購入する可能性が高い顧客に優先して紹介されてしまうでしょう。
好条件の物件を逃さないためにも、値引き交渉するかどうかは慎重に判断してください。
どうしても安く購入したい場合は、交渉しやすいタイミングを見極めるのがポイントです。
住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称:品確法)第2条2項により、住宅は竣工後1年を超えると新築住宅と表記できなくなります。そのため、竣工後半年〜9ヵ月程度経過した建売住宅は比較的交渉しやすいです。
ただし、値引きのために購入を遅らせて機会を逃したり、内容を確認せず安い物件を選んだりすると後悔する可能性が高いため、納得できる物件を探すことを優先してください。

参照:e-Gov法令検索|住宅の品質確保の促進等に関する法律|第2条(定義)2項新築住宅

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建売専門の新築・デザイン住宅SHIROは、不動産事業で実績豊富なハウスドゥグループのオリジナルブランドです。
住む人が自ら豊かな空間をデザインできるように、シンプルかつ余白を重視した建売住宅を提供しています。
約1,600棟以上を販売したノウハウがあるため、購入時の手続きもスムーズに進むよう手厚いサポートを受けられます。
引き渡し後の定期メンテナンスや保証も充実しており、購入後に安心して住み続けられる点が魅力です。
気になる物件がございましたらぜひお気軽にお声がけください。

建売住宅の購入に関するよくある質問

では最後に、建売住宅の購入に関するよくある質問をご紹介します。

  1. 購入するなら建売住宅と注文住宅のどちらが安い?
  2. 購入時に現金を用意できない場合は?
  3. 購入後に入居時期を遅らせるのは可能?

購入前に不安や疑問を解決しておきましょう。

Q1|購入するなら建売住宅と注文住宅のどちらが安い?

住宅・土地の面積や仕様などがほぼ同じ条件であれば、注文住宅よりも建売住宅の方が比較的リーズナブルに購入できます。
個別に設計する手間を削減したり資材をまとめて仕入れることで、建築コストを抑えて建てられるためです。
住宅金融支援機構の2022年度調査によると、住宅購入に必要な資金は建売住宅で約3,719万円、土地付き注文住宅で約4,694万円でした。
住宅の広さや立地条件にもよりますが、建売住宅の方が費用を抑えてマイホームを購入できることがわかります。
なお、建売住宅の価格には建物代と土地代の両方が含まれていますが、注文住宅の価格には土地代が含まれていません。物件情報サイトなどで価格を比較する際は注意してください。

参照:住宅金融支援機構|2022年度フラット35利用者調査p.10

Q2|購入時に現金を用意できない場合は?

建売住宅の諸費用を現金で用意できない場合は、住宅ローンに諸費用を組み込んだり、諸費用ローンを利用したりすることを検討してみましょう。
諸費用ローンとは、住宅を購入する際にかかる費用に対して融資を受けられるローンです。金融機関によっては引越し費用などにも使える場合があります。
ただし、現金を用意せずローンを利用するのはリスクが高く、審査の基準も厳しくなります。就業状況や収入額が安定しており、車などの他のローンの返済残高が少ないことが条件になるでしょう。
また、手付金や仲介手数料は現金(自己資金)で用意することが必須条件の不動産会社も多いため、できる限り手元の資金を貯めてから購入手続きを進めることをおすすめします。

Q3|購入後に入居時期を遅らせるのは可能?

建売住宅の引き渡し日は、変更できないことが多いです。
不動産会社は建売住宅の光熱費などの維持費を負担しており、引き渡しに向けてハウスクリーニングなどの日程調整も進めています。引き渡し日を遅らせることで損害が発生してしまうでしょう。
特に、直前に申し出ると物理的に難しいケースが多いため、やむを得ない事情がある場合はできるだけ早く不動産会社に相談しましょう。
なお、引き渡し日とは不動産会社から購入者へ所有権が移る日であり、すぐに入居する必要はありません
引越しの日程調整などの問題であれば、引き渡しを受けてから期間を空けても問題ないでしょう。実際に引き渡し日から1ヵ月〜2ヵ月後に入居する方も少なくありません。
ただし、租税特別措置法第41条により、所得税の住宅ローン控除を受けるためには購入後6ヵ月以内には入居する必要があります。
住所変更などで郵便物だけ先に届いてしまう可能性もあるため、入居時期を遅らせる場合はポストだけ先に設置してこまめに確認するなどの工夫が必要です。

参照:e-Gov法令検索|租税特別措置法|第41条(住宅借入金等を有する場合の所得税額の特別控除)

まとめ|建売住宅を購入する時は事前準備を徹底しよう

本記事では、建売住宅の購入の流れを5ステップでご紹介しました。
建売住宅は建物が完成した状態で購入できるため、注文住宅に比べて手続きはシンプルで手間が少ないです。契約から早くて1ヵ月で入居できる場合もあります。
ただし、手続きがスピーディーに進む分だけ、事前準備を徹底しておく必要があります。
売買契約時と引き渡しの際にはまとまった現金が必要になるため、計画的に資金を準備しておきましょう。また、入居までの日程を想定して引越しなどを手配しておくと、スムーズに新生活を始められます。
ぜひ本記事を参考にして、理想のマイホーム生活を手に入れてください。

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